味噌煮込みもうどんもよく知っている食べ物だが、味噌煮込みうどんは意外な面が多い。うどんは極太のうどんでしかもゆで加減は固め。味噌の種類は赤みそメイン。苦み渋みがある。味は全体に甘い。つまり甘くて苦くて渋い。醤油も入っているから塩気もある。味のかたまりといえる。太い麺を何回も咀嚼するからさらに濃い味を強く感じる。こゆい。とてもこゆい。名古屋名物なので名古屋へお越しの際は、怖いもの見たさに有名店・山本屋に行ってほしい。お店に出かけて味噌煮込みうどんを食べるのももちろん美味しいですが、自宅で一人用土鍋を使ってグツグツ煮込んだ味噌煮込みうどんもまた美味しいですよね。自宅で食べる際には自分の好みに合わせてうどんの湯で加減も調整できますので、柔らかめのうどんが好きな方もバリバリっと割れるのではないかと思われるぐらい固いうどんが好きな方も自由に選び放題です。具は鶏肉と油揚げ、ネギ、かまぼこぐらいあれば他には何も入ってなくても問題なしです
2日の東京株式市場の日経平均株価は前日の米株安や、内閣不信任決議案提出に伴う政治混乱を嫌気して大幅反落し、一時、前日終値比200円超下げた。午後に入って買い戻しの動きも出たが限定的で、日経平均は同160円以上安い9500円台半ばでの取引となっている。
米景気の先行き不安を背景に前日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均が前日終値比279ドル安と、今年最大の下げ幅を記録。2日の東京市場もこの流れを引き継いで、朝方から輸出関連株を中心にほぼ全面安の展開となった。内閣不信任決議案提出に伴う政治の混迷も売り材料となった。市場では「不信任案の可決、否決いずれの場合も政治空白が生まれ、ばらまき路線が強まるとの見方が売りにつながっている」(SMBC日興証券の西広市エクイティ部長)との声も出ている。【岩崎誠】
【関連記事】
東証:外国人投資家の日本株買い越し、最長の29週連続
東証:大証との統合が停滞、来月までの合意微妙に
東証:サマータイム7月導入 就業1時間早め
外為・株式:東証 全面安に 1カ月ぶり、終値9500円割れ
斉藤・東証社長:金融自由化が中国の課題に
民間調査会社のオートデータ社は1日、5月の米国新車販売の結果を明らかにした。総販売台数は106万1719台。前年同月比は3.7%減と、9か月ぶりに前年実績を下回った。
画像:各社の米国主力車
米国ビッグ3では、2か月連続で首位の座を守ったGMが、22万1192台をセールス。しかし、前年同月比は1%減と9か月ぶりに減少した。シボレーブランドの小型セダン、『クルーズ』が過去最高の2万5600台を販売。モデル末期の中型セダン、『マリブ』 も17.9%増の2万5600台を売り上げる。
2位のフォードモーターは、19万1529台を販売。前年同月比は0.3%減と、GM同様に9か月ぶりのマイナスとなった。主力中型セダンの『フュージョン』が、10.2%増の2万4666台。『エスケープ』も20.5%増の2万3140台、『フォーカス』も31.7%増の2万2303台と好調だった。
注目はクライスラーグループ。東日本大震災の影響による減産に苦しむトヨタ、ホンダを抜いて、3位に浮上したのだ。その販売台数は、5月としては過去最高の11万5363台で、前年同月比は10.1%増と14か月連続のプラス。大型ピックアップトラックの『ラム』が16%増の2万0117台。ジープ『グランドチェロキー』も、192%増の9484台と引き続き人気が高い。
日本メーカーのビッグ3では、4位に後退したトヨタが10万8387台を販売。前年同月比は33.4%減と、2か月ぶりに前年実績を下回った。ベストセラー乗用車の『カムリ』が30.4%減の1万8830台、『カローラ』が31.7%減の1万6985台、『RAV4』が28.7%減の8624台と、減産の影響が表れた。
5位のホンダは、9万0773台を販売。前年同月比は22.5%減と9か月ぶりのマイナスだ。主力の『アコード』(日本名:『インスパイア』)が34.5%減の1万8185台、『シビック』が30.2%減の1万8341台、『CR‐V』が0.9%減の1万6307台と、トヨタと同じく減産の影響を受けた。
6位の日産は7万6148台。前年同月比は9.1%減と、ホンダと同様、9か月ぶりに減少した。主力の『アルティマ』は16.3%増の2万5525台と好調だったが、『セントラ』が14.2%増の7698台、小型SUVの『ローグ』が20.8%減の6962台と落ち込む。
この他の日本メーカーでは、スバルが前年同月比15.3%減の2万0036台、マツダが20.9%減の1万7875台と後退。3月に発生した東日本大震災による減産の影響が、日本メーカーの米国新車販売に如実に表れる結果となった。
《レスポンス 森脇稔》
【関連記事】
ヒュンダイグループ、初のトヨタ超えか…5月米国新車販売
新車登録台数が37.8%減、マイナス幅は縮小…5月
欧州新車販売、2か月連続のマイナス…4月実績
新車登録台数、スバルとスズキがプラスに…5月ブランド別
米国新車販売、日本メーカーの伸びが鈍化…4月実績
日経平均
前場終値 9568.87 -150.74
寄り付き 9560.63
安値/高値 9517.28─9569.77
出来高(万株) 108399
[東京 2日 ロイター] 前場の東京株式市場で日経平均は3日ぶりに反落した。米景気減速を懸念した1日の米株安を受けて序盤から売りが先行した。外為市場での円上昇も輸出関連株の重しとなったほか、前日までの株価上昇の反動から幅広い銘柄が売られ、ほぼ全面安となった。ただ、午後の衆院本会議での内閣不信任決議案の採決を控えて売り込む向きも限られ、日経平均は徐々に下げ渋った。
東証1部騰落数は、値上がり141銘柄に対し値下がり1443銘柄、変わらずが73銘柄だった。東証1部売買代金は7088億円。
米景気の減速懸念の高まりを背景に東京市場ではリスク回避の動きが強まった。1日の米国株は雇用と製造業の冷え込みが示されたことで銀行株中心に売られ5日ぶりに反落。外為市場でも安全資産として円が買われたことで、自動車や一部ハイテク株など輸出関連株に売りが先行した。主力株に欧州勢からのバスケット売りが観測されたほか、前日までの株価上昇で戻り売りや利益確定売りが出やすい地合いだったこともあり、幅広い銘柄が下落した。
一方、午後1時からの衆院本会議で内閣不信任決議案の採決を控えていることから積極的にポジションを傾けづらく、朝方の売り一巡後は下げ渋った。SMBCフレンド証券投資情報部部長の中西文行氏は「米株安を受けた売り一巡後は、内閣不信任決議案の採決を控えて様子見ムードが強くなっている」と指摘する。為替水準が朝方からやや円安に振れたほか、日経平均9500円以下に先物買いが観測されたことも下支え要因となった。
SBI証券・投資調査部長の鈴木英之氏は不信任案採決に関して「政治の不安定化や海外マクロ指標の悪化などを嫌気して日本株には売りが先行しているため、結果が出ればいったん悪材料出尽くしで買い戻される可能性もある」と述べる一方、中長期的には「内閣不信任案の採決結果によらず民主党は分裂含みになる。再編パターンはいろいろ想定されるが、いずれにせよ政治の混乱をまねき株価の上値を抑える要因になりそうだ」と指摘していた。
個別銘柄では東京電力<9501.T>が4月6日に付けた上場来安値292円を下回り、一時前日比17円安の282円まで売られた。福島第1原発事故の収束や被害者への補償問題などが進まない中、政局混迷や格付け会社による格付けの引き下げが相次ぎ、資金調達などを懸念した処分売りが出た。
半面、伊藤園<2593.T>は続伸した。1日に発表した2012年4月期業績予想で、増収増益の見通しを示したことが材料視された。
(ロイターニュース 杉山容俊)
【関連記事】
東京マーケット・サマリー・最終(2日)
不信任案否決でも懸念晴れず、景気減速懸念強まり政治安定化願う
〔テクニカル分析〕日経平均・日経平均先物当限=2日現在
今日の株式見通し=反落、米景気減速懸念で売り先行
再送:〔テクニカル分析〕日経平均・日経平均先物当限=1日現在